赤羽内科クリニック

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睡眠時無呼吸症候群

Sleep apnea syndrome

睡眠時無呼吸症候群Sleep apnea syndrome

睡眠時無呼吸症候群

睡眠時無呼吸症候群(SAS:sleep apnea syndrome)は、睡眠関連呼吸障害に含まれる病態で、睡眠中の無呼吸(10秒以上呼吸が止まった状態)や低呼吸(呼吸が弱まったり血液中の酸素飽和度が低下したりする状態)が特徴です。

大きく分けて、閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)と中枢性睡眠時無呼吸症候群(CSAS)の2つのタイプが存在します。
OSASは、肥満、加齢、男性などが重要な発症関連要因となります。頻度が高いため、このOSASを指して睡眠時無呼吸症候群と呼ぶこともあります。

OSASは、上気道の虚脱や閉塞によって引き起こされるため、無呼吸中にも呼吸努力を伴い、通常いびきが起こります。上気道が閉塞しやすくなる要因としては、肥満、小顎症等の顔面骨格、扁桃肥大などが挙げられます。

これに対し、CSASは呼吸努力を伴わない無呼吸や、チェーンストークス呼吸(小さい呼吸から少しずつ大きな呼吸になった後、少しずつ呼吸が弱まって呼吸停止に至り、再び同様の周期を繰り返す呼吸様式で、心不全や脳卒中の方にみられることが多い)が特徴的です。

SASについて

OSASでは、いびきや日中の眠気、睡眠中に窒息感とともに目覚める、不眠、といった症状が現れます。また、一緒に寝ている方から、睡眠中の呼吸停止を指摘されることもあります。

CSASにおいては、日中の眠気やいびきなどの症状は乏しく、疲労感や夜間の呼吸困難感といった非特異的な症状となるため、診断において自覚症状の有無はあまり重要ではなく、後述する睡眠ポリグラフ検査(PSG)のような客観的検査が必要となります。

心不全、心房細動、脳卒中はCSASの重要な併存症として知られており、これらの病気をお持ちの方は、検査でCSASのチェックを行うことが望ましいと言えるでしょう。

睡眠時無呼吸症候群は、心不全や虚血性心疾患といった循環器疾患や、高血圧や糖尿病などの生活習慣病との関連性が強いだけでなく、交通事故や認知症のリスク、さらには死亡率上昇との関連も指摘されています。リスクのある方は、きちんと診断をつけ、治療に結びつけていくことが大事なのです。

検査について

SAS(OSAS)を診断する検査には、簡易検査(PG)と精密検査(PSG)があり、睡眠中の呼吸の有無やその重症度、睡眠の深さなどを調べます。

簡易検査(PG)は、検査施設外睡眠検査(OCST)とも呼ばれ、自宅での検査を前提とした簡便なもので、眠る前に鼻と手の指先にセンサーを装着するだけです。この検査で無呼吸や低呼吸を調べ、“呼吸イベント指数(REI)”を算出し、REI≧40であれば後述するCPAP治療の適応となるのです。

REI<40だった場合は、精密検査(PSG)を実施します。PSGでは、簡易検査(PG)の計測項目に加え、脳波・眼球運動・おとがい筋電図などを同時測定することで、正確な睡眠時間が測定可能となります。PSGによって算出されるのが“無呼吸低呼吸指数(AHI)”であり、AHI≧20であればCPAP治療の適応となります。

PSGは、専門の病院で一泊入院を行い実施されることが一般的でしたが、当院では検査会社との連携により在宅PSGが可能となっています。CSASの診断においては、簡易検査(PG)は適さないため、精密検査(PSG)が必須となります。

リスクチェック

治療について

治療について

中等症以上のOSASに対する最も有効な治療は、“持続陽圧呼吸療法(CPAP)”です。

CPAPは、睡眠中に鼻に当てるマスクを装着し、機械で圧力をかけた空気を鼻から送り込むことで空気の通り道を広げ、睡眠中の無呼吸を防止する治療法です。

CPAPによって、日中の眠気の改善だけでなく、交通事故リスクの低減や、心血管イベントの抑制ならびに生命予後の改善が期待できます。

こうした効果を十分に得るためには、CPAPを長時間しっかりと使用することが重要となります。具体的には、“4時間以上のCPAP使用日数が、使用日の70%以上となること”が一つの目安とされています。

このように有効性の高いCPAP療法ですが、前述のように、簡易検査(PG):REI≧40、精密検査(PSG):AHI≧20という保険診療の適応基準が存在します。

この基準に当てはまらず、CPAP療法の適応が無い患者様や、CPAP療法への十分な忍容性や継続性が得られない患者様に対しては、CPAP療法以外の治療手段を選択することになります。
選択肢として、口腔内装置(OA)と呼ばれるマウスピース(下顎を前方に移動・保持)、口蓋垂軟口蓋咽頭形成術(UPPP)、顎矯正手術、植込み型舌下神経刺激療法、肥満手術などが挙げられます。

転院をご検討の方へ

他のクリニックでCPAP治療を継続しており転院をご検討の方は、現在通院中の主治医に転院の承諾を得ていること、また紹介状が必要となります。